10月
18日
» デジタルカタログ制作コラム

デジタルカタログ市場調査 – PDFの利用状況

このたびデジパンでは、デジタルカタログの市場調査の一環としてインターネット上で公開されているPDFの総数を調査いたしましたのでご報告いたします。

調査方法

検索エンジンのGoogleで、属性型JPドメインごとに「filetype:pdf」というキーワードで検索を行い、その検索結果の総数を表にまとめた。

例： lg.jpで公開されているPDFファイルの検索方法
site:lg.jp filetype:pdf

なお、この調査方法では汎用JPドメイン及び地域型ドメインについては含まれていない。

調査結果

以下の数値は概算です。

単位：千件
ドメイン名 属性 PDFファイル数 総検索数 比率
co.jp 営利法人 3,510 2,550,000 1:726
or.jp 非営利法人 4,550 514,000 1:113
gr.jp 任意団体 434 16,200 1:37
ne.jp ネットワークサービス 2,200 836,000 1:380
go.jp 政府組織 20,000 170,000 1:9
lg.jp 地方自治体 2,630 12,100 1:5
ac.jp 高等教育機関・学校法人 7,380 103,000 1:14
ed.jp 18歳未満対象の教育機関 941 9,990 1:11
ad.jp JPNIC会員 14 4,850 1:346

評価

総検索数の元となる数値の基準がGoogleのアルゴリズムによるものなので、この比率をそのまま信用することができないことを前提としても、組織や団体の種別によってPDFの使用率に大きな隔たりがあることがわかった。

PDFの使用率の高いグループと低いグループのグループ化すると以下のような結果となる。

PDFの使用率が高い

  • 任意団体
  • 政府組織
  • 地方自治体
  • 教育機関

PDFの使用率が低い

  • 営利法人
  • 非営利法人
  • ネットワークサービス
  • JPNIC会員
  • その他の汎用JPドメインを使用しているサービス・団体

PDF使用率の高いグループと低いグループの比較

単位：千件
属性 PDFファイル数 総検索数 比率
PDF使用率が高いグループ 31,385 311,290 1:10
PDF使用率が低いグループ 10,274 3,904,850 1:380

以上の結果により、PDFの使用率が低いサイトは民間企業やそのサービス、高いサイトは公共団体や教育機関といった具合に、はっきりと傾向が分かれることがわかった。

政府や行政機関などは各種申請書類や定期刊行物があるためPDFが多くなることはある程度は必然と考えられるが、それでもこれほどの差が出る結果になったのは、民間組織とのアクセシビリティへの取り組みの差も一因となっていると考えられる。

今後、デジタルカタログなどの電子ブックソリューションの導入を促進するには、これらの団体のニーズをはかりながら、アクセシビリティの高いソリューションの開発をすすめていく必要がある。


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